依存症ビジネスからの離脱(その3)

これまで2回に亘って、依存症ビジネスとその離脱について、「教育産業における教え続けるビジネス」、「たばこやアルコール販売ビジネス」、「化粧品販売ビジネス」および「対症療法薬の継続使用ビジネス」のお話をしました。

『依存症ビジネスからの離脱(その1)(ブログへリンク)』

『依存症ビジネスからの離脱(その2)(ブログへリンク)』

今回は、「糖質依存ビジネス」についてのお話をします。

【糖質依存ビジネス】

日本における糖質に関わるビジネスは、極めて広範囲に亘って存在しており、コメなどの生産者や、糖質関連商品(パン、麺類、おかし、糖質入り飲料など)製造者や、それらの販売者や、糖質関連外食産業(ラーメン等の麺類店など)などの糖質を主に扱うビジネスが数多く存在します。

また、これらのビジネス以外でも、糖質に少しでも関係するビジネスも含めると、食に関わるビジネスはほとんどが糖質に関連していると考えることができると思います。

糖質には強い依存性があり、しかもそれをこどもの頃から長期間に亘って摂取し続けていると、糖質から離脱するのはますます困難になり、生涯に亘って依存し続けることになってしまいます。

この糖質依存性によって、糖質関連ビジネスは、安定的かつ継続的な顧客を確保することができるのです。

しかしながら、これらの糖質関連ビジネス、特にそのうちの炭水化物関連ビジネスについては、民間業者自身の経営努力の前に、国による炭水化物の優遇や、手厚い保護政策によって支えられていると思っています。

例えば、「コメは主食だ」とか、「ごはんを食べないと元気にならない」とか、「ごはんはヘルシー」とか小さいころから、家庭でも学校でも教えられて育ち、健康のためには「食事バランス」と称して、炭水化物を6割も摂ることを国が中心となって強く推奨しています。

一方では、欧米型の食事が生活習慣病を初めとする病気の原因だとして、肉や油などのたんぱく質や脂質を悪者扱いし、特に脂質については、「脂質を摂ると太る」とか「脂質を減らすのがヘルシー」とかの誤った情報を流し、進化した人間がエネルギー源として摂るべき、エネルギー効率が良くて安全な脂質を悪者扱いし、エネルギー効率が悪くて糖化を初めとする弊害の多い炭水化物の摂取を国民に促しています。

国がここまで炭水化物について優遇・保護政策を採る理由は、一般的には、コメ農家を初めとする支持母体を優遇・保護するためだと思われていますが、本当にそれだけのために、ここまで大掛かりな嘘をつくのでしょうか?

糖質制限を行なった方は、肥満や様々な病気から解放され、健康で幸せな生活を得られて満足されていると思いますが、唯一のデメリットが食費が上がる点だと思います。
トータルのエネルギー量を変えずに、炭水化物の割合を抑え、たんぱく質や脂質の割合を増やすと、単価の違いにより、食費が増えることはやむをえないことなのでしょう。

しかし、これは裏を返せば、炭水化物中心の食生活から、たんぱく質や脂質中心の食生活に切り替えることによって、生産者・製造者・販売者・外食産業者側は、これまでの薄利多売ビジネスから、単価が高く、その分利益も多いビジネスに切り替え、トータルの売上げを増やすことができるビジネスモデルの改革を行うことができることを意味しています。

これなら、消費者である国民も健康になり、生産者・販売者などの企業側も売上げが増えるという双方のメリットがある話なのに、なぜそれらが進まないのか、国もそれらを後押しして、ジリ貧のコメ農家に新たなビジネスモデル改革を行うように促していかないのか、とても不思議だと思っています。

特に国にとっても、増え続ける医療費の抑制や、これから更なる負担増が想定される介護費用等の抑制を図ることができるので、あれだけ財政問題には厳しい対応を採ってきている国(財務省)が、今の厚生労働省等の炭水化物優遇・保護政策を黙認しているのは不思議で仕方ありません。

実は、先ほど、糖質制限によって、食費は上がると言うお話をしましたが、トータルの家計出費で考えると、むしろ減ることになると思っています。
糖質制限などの正しい食生活に変えると、何よりも健康になり、これまでかかっていた医療費に加え、健康食品やサプリメントなどの健康増進費用も激減しますので、トータルの家計出費は通常の場合減ることになると思います。

それに加えて、たばこやアルコールや効果のない化粧品などの依存性物質も止めることにより、トータルの家計出費は大幅に抑制されることになります。

これも裏を返せば、炭水化物主体の食生活から、たんぱく質や脂質主体の食生活に変えることになれば、国民が健康になり、その分医療費や健康推進費用も減ることになるので、それらのビジネスを営む人々が大打撃を受けてしまうということを意味しています。

結局、国も、コメ農家などを保護していると言いながら、実は、製薬会社など医療関連産業のことを一番気にして、あのような大掛かりの嘘をついて、国民を糖質依存症にしたてているのかもしれません。

いずれにせよ、国からどのように言われようが、何を食べるかは我々国民の自由です。

正しい食生活を行なうことにより、国民が健康になっていけば、コメ農家などの食に関わるビジネスに加えて、製薬会社などの医療に関わるビジネスについても、自らビジネスモデルを変革していかざるを得ません。

そのためには、食に関わる正しい知識と、それらに基づく、糖質依存症からの離脱を進めていくことが非常に重要になります。

この依存症からの離脱につきましては、今回もお話が長くなりましたので、次回私のアルコール依存症を初めとする各種依存症からの離脱体験談をお話しすることで、みなさんのご参考にして頂ければと思っています。

<続き>
『依存症ビジネスからの離脱(その4)』

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山本越郎

Author:山本越郎
30年間勤務した生命保険会社を早期退職して、世の中の頑張っているけど上手くいかずに困っている方々を助けるために、教育問題と医療問題に取り組んでいます。
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